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他国に学ぶ早期英語教育の必要性…3つの事例をご紹介

英語教育日本では小学校5、6年生から実質的な英語教育がスタートしますが、ほかのアジア圏ではそれよりも早期に英語教育を行っている国もあります。

そのため、日本はほかのアジア圏と比較すると「英語教育が遅れている」傾向にあるのです。

そこで今回は、他国から学ぶ「早期英語教育の必要性」について解説します。

1. 早期英語教育によって大幅に英語力がアップした韓国

韓国は9年間でTOEICの平均点を70点も上げた!

韓国では、小学校3年生から英語の授業を必修科目としています。この仕組みが導入されたのは1997年。つまり韓国では、かなり前から早期英語教育を実施しているということになります。2001年の時点では、韓国におけるTOEICの平均点は560点台と、日本とほぼ同等でした。

しかし2010年になると、日本のTOEC平均点が570点代なのに対し、韓国は630点代と、韓国の英語力が大幅にアップしたことを示す結果が出たのです。

しかし、韓国の英語力が目覚ましい成長を遂げた理由は「早期英語教育の導入」だけではありません。「英語教育の方針変更」を行ったことも、その大きな要因です。

コミュニケーション重視の英語教育が成功に導いた

英語教育の導入当初、韓国では入試を前提にした「暗記中心」の教育を行っていました。つまり、「ネイティブスピーカーと会話する」ことを前提にした教育ではなかったということです。しかし、1997年の英語教育改革以降は、ネイティブスピーカーの教師を採用した「コミュニケーション重視」の英語教育に方針を変更しています。

韓国がたったの9年間でTOEIC平均点を70点も上げた理由は、ここにあるのではないでしょうか。

2. 小学校1年生から英語を学び始める中国

中国では2001年より、小学校1年生から英語の授業を必修科目としています。これは都市部に限定されていますが、地方でも小学校3年生から英語教育をスタートさせています。

また、中国も英語教育の目標として「コミュニケーション力向上」を掲げており、ディスカッションを行うなどネイティブとの会話を意識した授業を行っています。

近年、中国におけるTOEICの平均点は740点代と、日本に比べて非常に高い点数です。早期英語教育の導入だけでなく、生徒たちが高い目的意識を持った上で授業に取り組んでいることが、成功の要因と言えるでしょう。

3. 二言語教育を採用しているシンガポール

東南アジアに該当するシンガポール共和国は多民族国家として知られ、マレー語や中国語、タミール語、英語と実にさまざまな言語が使われている国です。そんなシンガポールでは、1965年の独立当初から「二言語教育」を採用し、先に挙げた言語(英語とその他の母語)を教育の対象としています。

シンガポールでは小学校1年生から4年生を基礎課程、5年生・6年生をオリエンテーション過程として、能力に応じたクラス分けをしています。さらに、小学校卒業時の試験によって中等学校で受ける教育を4区分し、生徒たちに具体的な目標を与えています。そんなシンガポールのTOEIC平均点は900点代と、アジア圏でもトップレベルです。

早期英語教育をいち早く導入し、子どもたちが当たり前に英語でコミュニケーションを取る環境作りに成功したからこそ、この結果が出たと言えるでしょう。

早期英語教育の導入で日本人の英語力アップ!

人間の脳が最も盛んに発達する時期は、9歳~10歳ごろだとされています。そのため、英語教育の導入が早ければ早いほど言語の習得もしやすいと言えるのです。また、日本人は他国に比べてコミュニケーション能力が劣っていると評価されがちです。

日本もさらに早期から英語教育を導入すれば、子どもたちの英語力アップだけでなくコミュニケーション力アップにも繋がるでしょう。日本の未来を担う子どもたちに、さまざまな成長の機会を与えてくれる早期英語教育。

日本でも高い効果があがることが期待されます。

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